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安藤なつさん
スペシャルインタビュー

民間の介護保険は心強いサポーター【前編】
将来の準備金としての介護保険

2021年10月4日

お笑いコンビ・メイプル超合金の安藤なつさんに、介護にまつわるお話をお伺いするシリーズ。今回は、「介護保険」の実態を知るため、安藤さんに介護保険について、朝日生命の知久に疑問をぶつけていただきました。

公的介護保険制度と民間の介護保険の違い、経済的な準備に「介護保険」という選択肢があることなど、知っているようで意外と知らない介護保険のイロハに、安藤さんも驚きの連続でした。

そもそも「保険」ってなに?

  • 安藤さん:
    保険の初心者なので、いろいろ教えてください。早速なのですが、「保険」って一体何ですか?
知 久:
(朝日生命)
知久(朝日生命)
簡単に説明しますと、「保険」とは病気や入院など、いつどのような原因で起こるか予想できない偶然の出来事に伴って発生する経済的負担に備える手段です。
  • 安藤さん:
    なるほど、とてもわかりやすいですね!では、本題に入ります。介護はお金がかかるイメージなのですが、一般的にどのくらいの金額が必要なのでしょうか?
知 久:
(朝日生命)
知久(朝日生命)
要介護認定レベルや在宅・施設などの条件によってもかわるので、一概には言えませんが、介護形態ごとにご説明しましょう。一般的に、「施設介護」と「在宅介護」の 2 つがあります。自宅を離れ施設に入居する「施設介護」では、民間の介護施設か公的な介護施設かで費用が異なります。民間の介護施設では、入居者の約半数が入居にかかる一時金額で 1,000 万円以上がかかると言われています。(※1)
  • 安藤さん:
    入居する時の一時金額だけで、そんなにかかるんですね…。
知 久:
(朝日生命)
知久(朝日生命)
そうなんです。一方、公的な介護施設、つまり介護老人福祉施設(特別養護老人ホーム)の場合は、入居にかかる一時金はありません。しかし、原則要介護 3 以上という入居基準が設けられているので、残念ながら誰もが入居できるわけではありません。また、入居待ちなどが発生している場合も多く、希望する方全員が入居できるわけでもありません。
  • 安藤さん:
    入居するにはお金だけじゃなくて、要介護レベルの問題や入居待ち問題もあるんですね…。

継続的な出費で家計がダメージを受けることも

知 久:
(朝日生命)
知久(朝日生命)
「在宅介護」の場合は、ご自宅のリフォーム費用などの負担がかかることがあります。ほかにも、介護にかかる費用の月額(公的介護保険サービスの自己負担費用を含む)は、1カ月当たり平均で 7.8 万円(※2)と言われています。さまざまな調査から、介護期間の平均は 54.5 カ月(4年7カ月)(※2)ということがわかっており、4 年以上介護した割合も 4 割を超えています。継続的な出費で家計がダメージを受ける可能性があることを考えておかなくてはいけません。

  • 安藤さん:
    一人に対して、そんなにかかるなんて…。正直、すごくビックリしました。みなさん、どうやって介護費用を準備しているのですか?

介護費用はどうやって準備する?

知 久:
(朝日生命)
知久(朝日生命)
一般的には、「貯金」や「投資」といった選択肢でとりあえずお金を貯めておこうと考えられがちです。ただ、「保険」を選ばれる方も増えてきています。つまり、民間の保険会社が用意している介護保険で備えるということですね。
  • 安藤さん:
    民間の介護保険って、国の介護保険制度とどう違うんでしょうか?
知 久:
(朝日生命)
知久(朝日生命)
名前が同じ「介護保険」なので、違いがよくわからないですよね(苦笑)。そもそも公的介護保険制度もよくわからないという方も多くいらっしゃるかと思います。
40 歳になって、給与明細の中に「介護保険料」という項目が増えて、給与天引きされているのを見て公的介護保険制度の存在を知ったという方もいらっしゃるかもしれません。

大きな違いは、「現物給付か現金給付か」になります。「公的介護保険制度」では、満 40 歳以上の方が要支援・要介護状態になられた時に、市区町村から認定を受けることによって訪問サービスや施設への短期入所などの介護サービスが受けられます。これらはサービスを利用者へ提供する“現物給付”にあたります。

利用者の経済的な自己負担額は、サービスの支給限度額の範囲内でサービス利用料の1割(一定以上の所得がある方は2~3割)となります。(※3)また、「高額介護サービス費」により月々の負担の上限額が設定されています。
  • 安藤さん:
    少しややこしいですが、公的な介護サービスなどを低価格で受けられるということですね。
知 久:
(朝日生命)
知久(朝日生命)
一方、民間の介護保険は多くの方が加入されている医療保険やがん保険などと同じように、所定の状態になった際に、民間の保険会社が現金をお支払いするものです。公的な介護保険サービス利用時の自己負担分に利用したり、生活費に利用したり、用途はご自身で自由に決めていただけます。
  • 安藤さん:
    民間の保険は現金給付なのですね。国の介護保険制度がある中で、なぜ民間の介護保険があるのでしょうか?

なぜ民間の介護保険があるの?

知 久:
(朝日生命)
知久(朝日生命)
さすが安藤さん、いい質問です!
2020 年の日本人の平均寿命は、男性 81.64 歳、女性 87.74 歳で、過去最高となりました。(※4)それに対し、介護を受けたり、寝たきりになったりせずに生活できる「健康寿命」は、男性が 72.14 年、女性が 74.79 年と、平均寿命とは約 10 年の差(※4)があります。(平成 28(2016)年時点)つまり、介護または寝たきりの期間が約 10 年もあるということですね。
介護期間中には、国の介護保険制度でカバーできないサービス利用費や生活費、施設利用料などの経済的負担が継続して発生していきます。国の介護保険制度を通じて介護サービスを利用するにもお金が必要です。
こうした経済的負担にご自身であらかじめ備えるための選択肢として、民間の介護保険は提供されています。
  • 安藤さん:
    10 年は長いですね。先が見えない介護生活でお金の不安があるのは精神的な負担が膨らみそうです。保険で準備できるなら良さそうですね。でも正直言って、民間の介護保険に入っている人の話をまだ耳にしたことないです…。
知 久:
(朝日生命)
知久(朝日生命)
「保険」と聞いて、すぐに思い浮かぶのは「死亡保険・医療保険・がん保険」などだと思いますし、正直まだマイナーかもしれません。生活保険文化センターが発表している令和元年度「生活保障に関する調査」によれば、がん保険の加入率は年々上がっており、現在は 40% 以上の方が加入されています。それに比べて介護保険は歴史が浅く、加入率は約 12% と少なめです。(※5)

しかし、いろいろな調査をして行く中で、安藤さんと同じように将来への不安を持っている人がたくさんいることがわかりました。介護への経済的備えに対して、40・50 代の 8 割以上の方は不安と感じています。(※6)し、4 年後の 2025 年には、日本の約 5 人に 1 人が要支援・要介護の認定者になるという試算も出ています。(※7)
介護はもう誰にとっても他人事ではなく、将来のための経済的な準備として介護保険を選ばれる方は今後増えていくと思います。
  • 安藤さん:
    介護保険はこれからが注目の保障分野なんですね。私も、自分の将来が不安なので、より介護保険に興味がわいてきました。
  • ※1 公益社団法人全国有料老人ホーム協会「平成 25 年有料老人ホーム・サービス付き高齢者向け住宅に関する実態調査研究事業報告書」(平成 26 年 3 月)
  • ※2 生命保険文化センター「生命保険に関する全国実態調査(平成 30 年)」
  • ※3 第1号被保険者(65 歳以上の方)が対象。
    2 割負担の方は「本人の合計所得金額 160 万円以上」かつ「老齢年金の収入額+年金以外の合計所得金額が、単身者では 280 万円以上、世帯に 65 歳以上が 2 人以上いる場合では合計 346 万円以上」
    3 割負担の方は「本人の合計所得金額 220 万円以上」かつ「老齢年金の収入額+年金以外の合計所得金額が、単身者では 340 万円以上、世帯に 65 歳以上が 2 人以上いる場合では合計 463 万円以上」
    合計所得金額とは、収入から公的年金控除などの必要経費を差し引いた後で、基礎控除などを差し引く前の金額をいいます。
  • ※4 厚生科学審議会地域保健健康増進栄養部会「第 12 回健康日本 21 (第二次)推進専門委員会資料」(平成 30 年)および厚生労働省「簡易生命表」(令和 2 年)より当社で試算
  • ※5 生命保険文化センター 令和元年度「生活保障に関する調査」
  • ※6 生命保険文化センター 平成 30 年度「生命保険に関する全国実態調査」から朝日生命で試算
  • ※7 厚生労働省「平成 22 年度、平成 30 年度 介護保険事業状況報告(年報)」厚生労働省「平成 27 年度 介護保険事業状況報告(年報)」および「第 55 回社会保障審議会介護保険部会資料」より当社推計

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