認知症の検査｜受診すべき診療科やタイミング・費用負担を軽減できる制度

「もしかして」と思ったときに認知症の検査を受けるメリットは2つあります。

認知症の検査を受けることで、認知症の早期発見・治療につながります。

例えば、三大認知症と呼ばれるアルツハイマー型認知症やレビー小体型認知症、脳血管性認知症は、脳の変性やダメージにより認知機能が低下する病気です。変性した箇所やダメージを受けた箇所は基本的に回復せず、症状は日々進行するため完治しないとされています。

しかし、完治が困難な認知症でも、治療によって症状の進行を遅らせることは可能です。そのためには、医療機関の受診・検査によってできる限り早く認知症かどうかを確認し、適切な治療を始めることが重要といえます。

検査を通して認知症の原因を探るなかで、認知症以外の病気が見つかるケースがあります。
例えば、慢性硬膜下血腫や正常圧水頭症などの病気です。

これらの病気では、認知症に似た症状が見られる場合があります。発見が遅れると命の危険にもかかわりかねないため、注意が必要です。認知症の検査によって病気の早期発見・治療ができれば、認知症の進行を食い止めるだけでなく命を守ることにもつながるでしょう。

認知症が疑われる場合、どの診療科をどのタイミングで受けるべきでしょうか。
以下では、認知症の検査を受けられるおもな診療科と、医療機関を受診するタイミングについて解説します。

認知症の検査は、精神科や心療内科、老年科、脳神経外科、脳神経内科などがある医療機関で受けられます。検査可能な診療科が幅広い理由は、認知症の原因によって検査方法や治療法が異なるためです。

例えば、脳神経外科や脳神経内科では、脳が原因となる認知機能の低下や麻痺症状などの検査・治療に対応しています。対して精神科や心療内科では、認知症の二次症状とされる「BPSD（行動・心理症状）」に対応し、脳波や心電図測定などの検査を行います。

どの診療科を受診すべきかわからない場合は、症状をかかりつけ医に相談し適した診療科を紹介してもったり、「地域包括支援センター」を利用したりするとよいでしょう。

地域包括支援センターとは、高齢者自身が住み慣れている地域で生活を続けられるよう支援を行う相談窓口です。社会福祉士や保健師などの専門家が配置されており、「どの病院に行けばいいのかわからない」といった認知症の検査や受診に関する問い合わせ・相談ができます。

医療機関を受診するタイミングは、認知症の初期症状と思われる症状が出たときです。初期症状では、以下のような様子が見られます。

上記はあくまで一例であり、認知症の症状は原因や周囲の環境、本人の性格などにより異なります。普段と違うと感じる点があれば、早めに受診するとよいでしょう。

認知症に関する検査には、発症リスクを調べる検査のほか、認知機能や身体の状態、脳の状態などを調べる検査があります。

ただし、以下で解説する検査をすべて行うとは限りません。症状や後述する診察（問診）で得た情報に基づいて、必要な検査を実施する点に留意してください。

認知症の発症リスクを調べる検査の一つに、MCIスクリーニング検査があります。

MCIスクリーニング検査は、血液検査で脳に蓄積される毒性物質（アミロイドベータペプチド）を除去するたんぱく質の量を測定して、脳細胞へのダメージの大きさを調べる方法です。

血中のたんぱく質が減ると、脳神経を守る機能が弱まるため、減少の割合が高いほど認知症のリスクが高いと判断されます。

なお、MCIスクリーニング検査は健康保険適用外となるため、検査費用が自費で2万円前後かかる点に注意しましょう。

認知症が疑われる場合は、認知機能を評価する神経心理学検査をはじめ、血液検査や尿検査、画像検査などを、必要に応じて実施します。

これらの検査を通して、認知機能の状態や症状の原因、脳や身体に異常がないかを確認します。

神経心理学検査は、簡単な作業や質問を通して認知症かどうかを調べる検査です。点数が一定基準に届かない場合、認知症の疑いがあると判断されます。

おもな神経心理学検査には、「改訂　長谷川式簡易知能評価スケール（HDS-R）」「時計描画テスト（CDT）」「ミニメンタルステート検査（MMSE）」などが挙げられます。

以下は、3つの検査の大まかな検査内容や特徴です。

このほかにも、「MoCA」「高齢者うつスケール（GDS）」など、幅広い種類のテストが実施されます。

認知症だけでなく、甲状腺機能低下症といった脳以外の臓器からくる症状を含め、そのほかの異常がないかをチェックするために実施されます。

近年では、血液中のアミロイドβやリン酸化タウ（p-tau217）などを測定し、アルツハイマー病に関連する脳内の変化を調べる検査の実用化が進んでいます。

ただし、保険適用の可否や実施状況は検査の種類・目的によって異なり、対応する医療機関も限られるのが現状です。検査を希望する場合は、事前に医療機関へ確認するとよいでしょう。

画像検査は、脳の画像を撮影し診断する検査方法です。おもな画像検査には、MRIやCTなどの「形態画像検査」、SPECT検査やPET検査などの「機能画像検査」が挙げられます。

形態画像検査では、脳の萎縮や脳梗塞、腫瘍や出血などの疾病がないかチェックします。対して機能画像検査は、脳の血流や代謝など、脳の活動状態をチェックして診断する検査です。

MRIやCTは、認知症だけでなく慢性硬膜下血腫や正常圧水頭症などの病気の発見にもつながります。

認知症の検査では、まず専門医が本人に問診を行い、心身の状態や症状を確認します。

症状が表れた時期や経過、既往歴、服用中の薬、日常生活で困っていることなどを聞き取り、必要な検査を検討するためです。

本人だけでなく、普段の様子を把握している家族から情報を得ることもあります。

問診の内容をもとに、必要に応じて行われるのが、血液検査や尿検査などの身体検査です。これらの検査により、甲状腺機能低下症など、認知症に似た症状を引き起こす病気や身体の異常がないかを確認します。

また、CTやMRIなどの画像検査では、脳の萎縮や脳血管障害、脳腫瘍などの有無を調べることが可能です。

神経心理学検査では、記憶力や判断力、見当識などが評価の対象となります。

最終的には、問診や各検査の結果を踏まえ、認知症の有無や種類、進行度などを総合的に診断します。

認知症の検査にかかる費用の目安は、およそ数百円から数万円前後です。健康保険や介護保険の対象かどうかや負担の割合、受ける検査の種類によって費用が異なるため、費用の幅が大きくなります。

例えば、認知機能テストの場合は3割負担で約250円ですが、CT検査の場合は同じ3割負担でも約5,000円～1万円がかかります。MRI検査は3割負担で1万円前後、MCIスクリーニング検査は健康保険適用外となるため、自費で約2～3万円です。

症状によって、どの検査が必要になるのかは異なります。また、検査を複数組み合わせる場合など、検査項目が増えるほど費用が高くなる点に留意しましょう。

検査費用とは別に、初診料や再診料、診断書作成料などがかかる場合もあります。医療機関によって実施している検査の内容や費用は異なるため、事前に確認しておくと安心です。

以下では、認知症の検査を受ける際に注意すべきポイントを3つ紹介します。

認知症に対する理解が浅い、もしくは間違った知識を持つことによって不安を感じたり、ネガティブなイメージを抱いたりする方は少なくありません。検査・治療に対して過度に心配しないためにも、検査を受ける前に認知症に対する理解を深め、心の準備をしておくことが大切です。

そのためには、認知症の症状や検査・診断について解説している本、または認知症経験者・その家族の手記などを読むのがおすすめです。認知症発症者や家族に認知症の方がいる人が集まる会に赴き、情報を集めるのもよいでしょう。

本人だけでなく、家族や周囲の人も認知症を正しく理解することで、ネガティブなイメージが払拭され、不安やストレスの軽減につながります。

検査の際は、可能な限り家族も同行しましょう。検査時、本人の普段の様子などを家族に質問する場合があるためです。

同行する家族は、普段からメモを作っておき、あらかじめ医師に情報を共有できるようにしておくと検査をスムーズに進められます。かかりつけ医がいる場合は、既往歴などの情報をまとめ、紹介状やお薬手帳などを持参してください。

また、検査結果を聞くときも、家族が同行するとよいでしょう。家族が同行し話を聞くメリットとしては、複数人で話を聞くことで正確な情報を得られる、検査結果の告知や情報に対して本人および家族で情報を共有できるといったことが挙げられます。

検査の結果などに不明点や納得できない部分がある場合は、ほかの医療機関でセカンドオピニオンを受けるのもおすすめです。現在受診している病院にセカンドオピニオンを受ける旨を伝えれば、検査の情報を次の医療機関へ提供してくれる場合があります。

認知症は診断が難しく、医師が認知症を見逃す可能性はゼロではありません。認知症は、今後の生活にも大きく影響します。病状をきちんと把握するためにも、ためらわずにセカンドオピニオンを検討するとよいでしょう。

各種検査を受け、その結果認知症であると診断されたら何をすればいいのかと悩んでしまう方もいるでしょう。ここでは、認知症と診断されたら取るべき行動について解説します。

三大認知症などに該当する場合は特に、完治を期待するのは困難です。しかし、適切な治療を受けることで、症状の進行を抑えられる可能性があります。

なお、認知症の治療方法は、大きく「薬物療法」と「非薬物療法」に分けられます。

薬物療法は、医師と相談のうえ、症状に合った薬を服用することで進行を抑える治療方法です。例えば、コリンエステラーゼ阻害薬のような脳の情報伝達を整えるための抗認知症薬を用います。そのほか、不安や睡眠障害など行動・心理症状を軽減するために漢方薬や睡眠導入剤が使用されるケースもあります。

一方の非薬物療法は、不安・抑うつなどの周辺症状を、脳の活性化により軽減させることを目的に行われる治療方法です。例えば、過去の記憶を人に話したり聞いたりする「回想法」、ゲームや計算ドリルを用いる「認知リハビリテーション」、音楽や演奏を楽しむ「音楽療法」などが挙げられます。

要支援・要介護認定を受けると介護予防サービスや介護サービスが利用できるようになり、介護に必要な施設の利用やリハビリ、費用の支援などが受けられます。これらのサービスを利用できるようにしておくことで、今後の症状の進行に備えられるでしょう。

要支援・要介護認定を受ける流れは、以下のとおりです。

認定を受ける際は、事前に本人の様子などを記録しておくと、訪問調査や認定時の資料として役立つでしょう。なお、判定結果は申請から原則30日以内に通知されます。

認知症の検査や治療、介護にかかる費用は、以下のような公的制度を利用することで負担を軽減できる場合があります。

「高額療養費制度」は、1カ月の医療費の自己負担額が年齢や所得に応じて決まる上限額を超えた場合、超過分の払い戻しを受けられる制度です。ただし、マイナ保険証を利用すると、そもそも窓口で超過分を支払う必要がなくなり、自己負担額までに抑えられることもあります。

「介護保険制度」は、要介護認定を受けることで訪問介護やデイサービス、福祉用具貸与などの介護サービスを原則1割、一定以上の所得がある方は2割または3割の自己負担で利用できる制度です。

「自立支援医療制度（精神通院医療）」では、一定の要件を満たす場合、認知症の通院治療や薬代など対象となる医療費の自己負担割合が原則3割から1割に軽減されます。

「高額介護サービス費制度」では、1カ月の介護サービスの自己負担額が一定の上限額を超えた場合、申請により超過分の払い戻しを受けられる制度です。

自治体によっては独自の助成制度を設けている場合もあるため、認知症に関する制度を詳しく知りたい場合は、地域包括支援センターや自治体の窓口へ問い合わせるとよいでしょう。

ご家族が認知症と診断された場合、本人が安心して生活を続けられるよう、認知症への理解を深めるとともに、生活面のサポートや将来への備えを進めることが大切です。

以下では、ご家族ができることを3つ紹介します。

認知症は、原因となる病気によって表れる症状や進行の仕方が異なります。そのため、まずは本人の病気や症状について正しく理解することが大切です。

理解が深まると、本人が困っていることを把握しやすくなり、症状に応じた適切な接し方を身に付けられるでしょう。

医療機関や自治体から情報を得るほか、認知症サポーター養成講座などを活用するのも一つの方法です。

本人の状態に合わせて、服薬管理や金銭管理、通院の付き添いなど、日常生活で必要となる支援を検討しましょう。

また、転倒や事故を防ぐため、家具の配置や生活動線など住環境を見直すことも大切です。

ただし、ご家族だけですべてを担うとなると、負担が大きくなる可能性があります。親族のほか、地域包括支援センターやケアマネジャーなどとも連携し、無理なく支えられる体制を整えるとよいでしょう。

症状の進行に備え、介護保険制度をはじめとした利用可能な支援制度について確認しておくと安心です。地域包括支援センターでは、介護や福祉などに関する相談ができます。

公的介護保険制度を利用するには、要介護認定を受ける必要があります。
認定を受けた後には、デイサービスや訪問介護、福祉用具貸与など、本人の状態に応じた介護サービスの利用をケアマネジャーと相談して決めるとよいでしょう。

また、将来、本人による財産管理や意思決定が難しくなった場合に備え、成年後見制度や任意後見制度、家族信託などに関して早めに情報収集しておくことも重要です。

本人の意思を尊重しながら、ご家族で将来について話し合ってみましょう。