公的介護保険で車椅子をレンタルできる？
メリットやレンタルの流れ

公的介護保険で車椅子をレンタルするには、一定の条件を満たす必要があります。以下では、車椅子のレンタルに公的介護保険を適用できる方の条件を解説します。

公的介護保険制度では、訪問介護や通所介護などの介護サービスのほか、介護が必要となった方が自立した生活を営むために役立つ福祉用具や介護用品のレンタル・購入にかかる費用の補助を受けられます。
車椅子は、福祉用具貸与の対象種目です。

ただし、利用者の身体状況や要介護度を踏まえたうえで、適切なサポートする仕組みであり、無条件に公的介護保険を適用できるわけではありません。

公的介護保険を使って車椅子をレンタルできるのは、原則として要介護2以上と認定された方です。該当する方は、1～3割の自己負担額で車椅子をレンタルできます。

厚生労働省では「日常生活範囲における移動の支援が特に必要と認められる」と判断される場合は、要支援や要介護1の方も公的介護保険の対象になると定めています。

車椅子のレンタルは、「日常的に歩行が困難」もしくは「日常生活範囲における移動の支援が特に必要と認められる」場合が対象です。

これらの要件は医師の所見・サービス担当者会議などを通じたケアマネジメントによって、市区町村が要否を判断します。

福祉用具全般のレンタルについて知りたい方は、以下の記事もご参照ください。

利用者の身体の状態や日常生活に合った車椅子をレンタルするための、3つの注意点を解説します。

車椅子をレンタルするにあたって、利用者の乗り心地や使い勝手だけでなく介助者の使いやすさにも留意する必要があります。

車椅子には、自走式車椅子・介助式車椅子・電動車椅子があり、自走式車椅子は利用者本人が後輪外側のハンドリムを使って操作するタイプです。介助式車椅子は、ハンドグリップにブレーキがついていること、ハンドリムがない分軽量で小回りが利くことから、介助者が操作しやすい設計になっています。

電動車椅子は重くて高額ですが、リモコンや操作パネルで動かせるため、長時間の移動も可能です。また、坂道など負荷がある場所を走行する際のみ、駆動補助が入るものもあります。

時と場合によりますが、特に女性が介助をする場合は、介助式車椅子や少ない力でサポートできる電動車椅子が適しているでしょう。

このように、利用者と介助者の状況を踏まえたうえで、日常生活に適した車椅子を選ぶことが大切です。

車椅子をレンタルする際、どうしても費用が気になるという方は多いでしょう。しかし、費用を重視しすぎると、乗り心地が悪く、日常生活を快適に過ごせないということになりかねません。

快適に車椅子を使うためにも、費用だけでなく乗り心地についても利用者本人がしっかりと確認しましょう。

車椅子は、実際に試乗してみないと乗り心地や使い勝手がわかりません。カタログだけで選ぶと、あとになって不都合が発生することがあるので注意しましょう。

利用者や介護者に適した車椅子を選ぶためには、お試し利用に対応した業者を選ぶのがおすすめです。自宅やいつも出かける場所など、普段の環境で試乗すると、必要な機能や調整すべきポイントなどが明確になり、安心して車椅子をレンタルできます。