アルツハイマー型認知症とは？原因・症状・治療方法

次に、アルツハイマー型認知症のリスクを高めるとされている、6つの原因を紹介します。

アルツハイマー型認知症と診断された方の多くは、65歳以上とされています。一方で、数は少ないものの、若年性発症型アルツハイマー病と診断される65歳未満の方もいます。

まれに、「家族性アルツハイマー病」と呼ばれる遺伝型のアルツハイマー型認知症を発症することもあります。家族性アルツハイマー病は、家族や親戚がアルツハイマー型認知症を多く発症していること、40～50代で発症しているケースが多いことが特徴です。ただし、65歳以上の方が家族性アルツハイマー病を発症するケースもあります。

食事や運動をはじめとした生活習慣も、アルツハイマー型認知症の発症リスクに関係するとされています。

上表を参考に、日頃の生活習慣を見直してみるとよいでしょう。

学校教育を受けた期間が短いと、アルツハイマー型認知症のリスクが増すといわれています。反対に、知的活動を行なうことで脳のニューロン間の接続が増え、認知症による脳の変化が生じたとしても、代替経路の利用で対応しやすくなるとされています。

ちなみにニューロンとは、脳を構成している最小単位の脳細胞のことです。

心臓や心血管にかかわる疾患を発症していると、アルツハイマー型認知症の発症リスクが高まるとされています。該当する代表的な疾患としては、高血圧や脳卒中、糖尿病などが挙げられます。

頭部の強打やケガにより、意識消失などの外傷性脳障害を経験している場合、認知症の発症リスクが増すといわれています。例えば、自動車事故による外傷性脳障害が挙げられるでしょう。また、特定のスポーツ選手などは脳外傷をたびたび受けているケースがあるので、注意が必要です。

続いて、アルツハイマー型認知症の症状を段階別に紹介します。

発症前の症状として、もの忘れや抑うつ状態、睡眠障害などがみられます。前述のMCIを指し、アルツハイマー型認知症を本格的に発症する、10年ほど前から兆候が出るケースもあります。

発症から1～3年前後の期間には、以下のような初期症状がみられます。

初期症状の段階では、家族や周囲のケアによって自立した生活は送れるでしょう。

発症から5～9年前後の期間には、以下のような症状がみられます。

中期症状の段階を迎えると、基本的な行為や日常会話が難しくなるため、第三者のサポートが必要です。

発症から10年以上経過すると、以下のような症状がみられます。

後期症状がみられるころには、日常生活全般での支援が必要な状態にあります。家族や周囲の介護負担を抑えるために、介護サービスの活用や施設への入居などを検討したほうがよいでしょう。

アルツハイマー型認知症は、まだ根本的な治療方法が確立されていないとされています。そのため、この認知症に対する治療は、症状の進行をなるべく遅らせて、発症した方が少しでも長く穏やかに暮らすことが目的です。

治療方法は、薬物治療と非薬物治療の2つに大別されるので、以下の項目ではそれぞれの特徴を解説します。

薬物治療は、大きく2つのタイプに分かれます。

1.認知機能を増強して、記憶障害や見当識障害などの中核症状の改善を図る治療
2.徘徊・抑うつ・妄想などの行動・心理症状（BPSD）を抑える治療

中核症状の改善を図る治療では、神経伝達物質の働きをサポートする「コリンエステラーゼ阻害薬」や、グルタミン酸の受容体に作用することで神経細胞の興奮を抑制する「受容体拮抗薬」が用いられます。

また、行動・心理症状を抑える治療では、抗精神病薬や抗うつ薬、漢方薬、睡眠薬などが用いられます。薬の効果や副作用をチェックしながら、症状に応じて処方されるでしょう。

非薬物治療は、認知症の方の自発性を引き出し、脳を活性化させて認知機能などを高めるのが目的です。おもな治療法は、以下のとおりです。

また、日常生活では料理をしたり洗濯物を畳んでもらったりと、本人に役割を持たせることが大切です。

ここでは、家族がアルツハイマー型認知症になったときの注意点を2つ紹介します。

家族がアルツハイマー型認知症になった際には、以下のことに気を配りましょう。

・何か忘れても責めない
・服薬管理をする
・メモやカレンダーを活用してサポートする

また、ガスコンロをIHコンロに切り替えるなど、事故の発生を防ぐために生活環境の整備も進めることも大切です。

要介護認定を受けることで、本人への介護サービスの必要度が判断されます。要支援1・2、要介護1～5の段階に分かれており、要介護認定の区分によって、利用できる介護サービスや自己負担額などが変わるのが特徴です。

要介護認定を受ける際は、市区町村の窓口へ申請します。調査員の訪問調査や主治医による意見書作成などを経て、介護認定審査会による最終判定が行なわれます。

なお、認知症の方の見守りや家事支援・代行などのサービスは場合によっては公的介護保険適用外のため、自己負担が必要となることがあります。介護にかかる費用負担を軽減するために、民間介護保険に入っておくという手もあります。民間介護保険では、受給要件に当てはまると現金で給付されるため、使い道を限定されず柔軟にやりくりできる利点があります。