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特養（特別養護老人ホーム）とは？
サービス内容・費用・利用手順


特養（特別養護老人ホーム）への入居を検討しているものの、どのような施設なのか、入居条件や受けられるサービス、費用などがわからず悩んでいる方もいらっしゃるのではないでしょうか。

特養は、常時介護を必要とする高齢者を対象とした公的な介護保険施設です。食事や入浴、排泄などの介護をはじめ、リハビリや健康管理など、日常生活を支えるさまざまなサービスを受けられます。

当記事では、特養の概要や入居条件、受けられるサービス、費用、利用するための手順などを解説します。

施設選びの参考となるポイントについてもQ&A形式で紹介するので、特養への入居を検討する際にお役立てください。

特養（特別養護老人ホーム）とは？

 
まずは、特養がどのような施設なのか、入居するための条件は何なのかなど、利用するにあたって知っておくべき基礎知識について解説します。

特養は常時介護が必要な高齢者を受け入れる公的介護保険施設

特別養護老人ホーム（正式名称：介護老人福祉施設）は、常に介護を必要とし、在宅での生活が難しい高齢者向けに、日常生活の支援や医療・介護サービスを提供する施設です。一般的に「特養」と略して呼ばれ、地方自治体の助成を受けた社会福祉法人か、地方公共団体が運営する公的な施設です。

また、特養は公的介護保険制度に基づき、介護サービスを利用できる介護保険施設の一つでもあります。公的介護保険の対象となるほかの施設は、こちらの記事を参考にしてください。

関連記事：公的介護保険の施設サービスとは？種類や費用の目安

特養の入居条件

特養に入居できる方は、以下の条件のうちいずれかに該当し、かつ特養での生活に支障がないと判断される方です。
  • 65歳以上（第一号被保険者）で要介護3以上の認定を受けた方
  • 特定疾病を患っており、40～64歳（第二号被保険者）で要介護3以上の認定を受けた方
  • 特例として入居が認められた要介護1または2の方
特例の適用には、在宅介護が困難であることを証明する必要があります。

要介護1・2の方でも、認知症や知的障害・精神障害などにより、日常生活に支障をきたす症状や行動、意思疎通の困難さが頻繁に見られ、在宅生活が困難な場合は、特例入所の対象となることがあります。

また、家族などによる深刻な虐待が疑われ、心身の安全を確保することが難しい場合も対象です。さらに、単身世帯である、同居家族が高齢・病弱であるといった理由から支援が期待できず、地域の介護サービスや生活支援も十分に受けられない場合なども、特例入所の対象となることがあります。

特例入所の可否は、市町村の適切な関与のもと、施設の入所検討委員会において、総合的に判断されます。

特養の4つのメリット

 
特養には、費用面や介護体制の面でさまざまなメリットがあります。ここでは、特養の代表的な4つの利点を紹介します。

費用を抑えやすい

特養は公的施設であり、有料老人ホームなどの民間施設と比べて月額費用が抑えられています。入居時の一時金が不要で、食費や居住費には世帯収入に応じた軽減措置があり、経済的負担を抑えられます。

また、介護サービス費には公的介護保険が適用されるため、自己負担は1～3割になります。このような制度により、特養は費用面で利用しやすい施設といえるでしょう。

介護サービスを24時間体制で受けられる

特養では介護職員が24時間常駐し、必要に応じた介護サービスを受けられます。介護の専門知識を持つ職員が、安全に配慮した介助を行うため、夜間も安心です。

さらに、施設内には看護師が配置されており、健康管理や緊急時の対応も可能です。

要介護度が上がっても利用できる

民間の施設であるサービス付き高齢者向け住宅などでは、要介護度が上がると退所しなければならないことがありますが、特養では要介護度が上がったことだけを理由に、直ちに退所となるものではありません。加齢や持病の悪化にともなう身体状況の変化にも柔軟に対応してくれるため、家族の負担も軽減されます。

ただし、長期入院が必要になった場合など一部の例外があるため、事前に施設の規定を確認しておきましょう。

原則として終身にわたり利用できる

特養は「終のすみか」とも呼ばれ、基本的に終身利用できます。長期間の利用を前提としているため退去の心配が少なく、転居の手間や費用を抑えられる点がメリットです。

また、看取りに対応する施設も増えており、最期まで安心して過ごせる環境が整っています。

特養の3つのデメリット

特養への入居を検討する場合、入居者によってはデメリットになり得る要素もあります。施設利用を後悔しないためにも、事前に確認しておきましょう。

入居までに時間がかかる

特養は費用が比較的安く、多数の方が入居を希望しています。そのため、申し込みから実際に入居するまでに数カ月から数年の待機期間が必要になる場合があります。

厚生労働省の「特別養護老人ホームの入所申込者の状況」（令和7年度）によると、2025年4月1日時点で20.6万人（要介護3以上）が特養の入居待機をしています。

出典：厚生労働省「特別養護老人ホームの入所申込者の状況（令和７年度）」

入居の順番は申し込み順ではなく、要介護度や家庭状況をもとに「入所判定委員会」が優先度を決定するため、早く申し込んだからといってすぐに入居できるとは限りません。申し込み後に本人や介護者の状況が変化した場合は、速やかに施設へ連絡し、最新の状況を伝えましょう。

医療体制が手厚くない

特養は医療施設ではないため、医師は常駐していません。訪問診療が基本となり、夜間は看護師が常駐しない施設が多い傾向にあります。そのため、緊急時には介護職員が看護師に連絡する「オンコール体制」で対応するケースが一般的です。

医療依存度が高い場合は、特養で提供できる医療処置を事前に確認し、対応可能な施設を選ぶ必要があります。

入居を断られたり退去を求められたりする場合がある

特養では、たん吸引などの医療処置が24時間必要な場合や、施設の設備や人員体制で対応が困難と判断された場合は、入居を断られることがあります。

また、入居後に3カ月以上の長期入院が必要になったり、認知症の進行により暴力行為が見られたりする場合も、退去を求められる可能性があります。

入居前に施設の入所基準や退去条件を確認し、家族も入居者の健康状態を定期的に把握することが大切です。

特養とほかの施設の違い

特養とほかの高齢者向け施設には、いくつかの大きな違いがあります。

養護老人ホームとの違い

養護老人ホームは、自立支援を目的とした施設で、生活が困難な高齢者を対象としています。おもな入居対象は、身寄りがない方や経済的に困窮している方です。

一方、特養は常時介護が必要な方を対象とし、公的介護保険を利用した介護サービスを提供します。

養護老人ホームは身体的に自立している方に向けた施設であり、公的介護保険の適用外の支援を行う点が特養との大きな違いです。

介護老人保健施設との違い

介護老人保健施設（老健）は、要介護状態の高齢者が自宅での生活に戻ることを目的とした公的施設です。医師や看護師、介護職員に加え、理学療法士や作業療法士などのリハビリの専門家が連携し、在宅復帰を支援する体制が整っています。

老健は在宅復帰を前提とするため、利用期間は数カ月程度が一般的です。一方、特養は終身で利用できる点が大きく異なります。

有料老人ホームとの違い

有料老人ホームは、おもに民間企業が運営する施設です。施設ごとに独自のサービスや設備が整えられており、入居費用は特養と比べて高額になる傾向があります。

特養は公的施設として要介護度の高い方を対象とし、比較的低額で入居が可能です。ただし、個別のサービスや設備の充実度は、有料老人ホームに比べて限定的になります。

特養で受けられるおもなサービス

 
特養では、食事や入浴、排泄といった日常生活の介護に加え、リハビリやレクリエーション、健康管理など、幅広いサービスを受けられます。

また、施設によっては看取りにも対応しており、入居者が安心して生活を続けられる環境が整っている点も、特養を利用する決め手の一つになり得るでしょう。

特養で受けられるおもなサービスの内容は、以下のとおりです。

サービス

内容

食事

栄養士が作成した献立に基づき、持病や嚥下能力に応じた食事を提供。生活リズムを整える効果もある。

入浴

週2回以上を基本とし、介助や機械浴槽を活用。体調不良時は清拭（せいしき）で対応し、清潔を保つ。

排泄

トイレ誘導、尿器・おむつの使用など、個別の状態に応じた介助を実施。衛生管理にも配慮し、感染症を予防する。

清掃・洗濯

居室や共有スペースの掃除、洗濯を実施。希望があれば、自分で掃除や洗濯を行うことも、職員のサポートを受けることも可能。

リハビリ

日常動作を支援する生活リハビリを中心に、体操や運動を通じて身体機能を維持・向上する。

レクリエーション

季節イベント、カラオケ、手芸などを実施。認知機能の低下予防を図るとともに、入居者の楽しみにつながる活動を提供する。

健康管理

看護師が体調や服薬を管理し、必要に応じて医療機関と連携。緊急対応にも備える。

看取り

看取り対応可能な施設では、医師・看護師・介護職員が連携し、終末期ケアを提供。本人や家族と相談しながら、安心して最期を迎えられるように支援する。

特養の職員体制と設備基準

特養では、入居者が安心して生活できるように、職員の配置や施設の設備について一定の基準が定められています。ここでは、特養の職員体制と設備基準をそれぞれ確認しておきましょう。

職員体制

特養には、法令で定められた人員配置基準に基づき、介護や健康管理、生活支援などを担う職員が配置されています。おもな職種は以下のとおりです。
  • 施設長（管理者）
  • 医師（非常勤可）
  • 生活相談員
  • 介護職員
  • 看護職員
  • 栄養士または管理栄養士
  • 機能訓練指導員
  • 介護支援専門員（ケアマネジャー）
職員はそれぞれ異なる役割を担い、専門性を活かしながら連携して入居者の生活を支えます。

また、夜間にも介護職員が配置されており、施設によっては看護師も対応できる体制を整えているケースもあるため、24時間体制で必要な介護や看護を受けることが可能です。

設備基準

特養は、厚生労働省令で定めている設備基準を満たして運営されています。居室のほか、食堂、機能訓練室、浴室、医務室、静養室、トイレ、洗面設備などが設けられているのが一般的です。

廊下や出入り口は車いすでも移動しやすい構造でなければならず、段差解消や手すりの設置が定められるなど、安全面への配慮も徹底しています。

そのほか、火災報知設備やスプリンクラーなどの消防設備に加え、非常災害時の避難体制についても基準が設けられているため、安心して過ごせるでしょう。

なお、設備の仕様は、ユニット型・従来型などの施設形態によって異なります。

特養で利用できる居室の種類

特養の居室は、複数人で生活する多床室や、プライバシーを確保しやすい個室など、おもに4つのタイプに分けられます。

居室によって生活環境や費用などが異なるため、それぞれの特徴を把握しておくことが大切です。

以下では、多床室・従来型個室・ユニット型準個室・ユニット型個室について、それぞれの特徴を解説します。

多床室

多床室は、1つの部屋を2～4人で共有するタイプで、完全なプライバシーを確保するのは難しいですが、ほかの居室よりも費用が安く設定されています。

従来型個室

従来型個室は、1人で1つの部屋を利用でき、プライバシーを確保しつつユニット型の居室よりも費用を抑えられるメリットがあります。

ただし、各居室が廊下に面しているため共有スペースまでの距離があり、入居者同士の交流が少なくなる場合があります。

ユニット型準個室

ユニット型準個室は、10人以下の生活単位（ユニット）内に配置された居室で、パーテーションなどで仕切られています。完全な個室ではないため、プライバシーの確保はユニット型個室よりも劣ります。

ユニット型個室

ユニット型個室は、1人1部屋の完全な個室です。リビングなどの共有スペースとつながっているため、プライバシーを保ちつつ、ほかの入居者との交流もしやすい環境が整っています。

ただし、人間関係のトラブルが発生すると生活に影響しかねない点には留意が必要です。

特養で過ごす一日の流れ

特養では、起床や食事、入浴、就寝などを軸に、規則正しい生活を送ります。

起床時間は入居者によって異なりますが、朝食までに起きる方が多いでしょう。

食事は、朝7時30分以降、昼11時30分以降、夕方17時30分以降に設定している施設が多い傾向です。

日中は、健康状態の確認をはじめ、体操や生活リハビリ、入浴、レクリエーションなどを行います。なかには、面会や外出、季節の行事などを取り入れ、生活の質（QOL）の向上に取り組む施設もあります。

入浴は週2～3回程度が一般的ですが、曜日や時間帯、回数は施設によって異なるため、事前に確認しておくと安心です。なお、特養では週2回以上、入浴または清拭を行うことが基準で定められています。

食事や排泄、移動などは、入居者の状態に応じて介護職員がサポートするため、不安なことがあった場合は介護職員に相談してみるとよいでしょう。

就寝は20～21時を目安とする施設が多く、消灯後も職員による見守りが行われるのが一般的です。

特別養護老人ホームの費用

特養の入居にかかる費用とその内訳について解説します。

特養への入居費用の目安

特養は公的施設であり、公的介護保険が適用されるため、民間施設と比較すると費用が抑えられています。一般的な有料老人ホームで求められる入居一時金などの入居時費用も必要ありません。

厚生労働省の介護事業所・生活関連情報検索 介護サービス情報公表システム「介護サービス概算料金の試算」で試算した結果では、特養における1カ月当たりの費用の目安は、約27,415円です。
※要介護3、自己負担割合が1割の場合

ただし、上記費用はあくまでも目安であり、実際の費用は地域や施設によって異なります。検討の際は事前に施設へ問い合わせるとよいでしょう。

特養の月額費用の内訳

特養の月額費用は、おもに「介護サービス費」「食費」「居住費」「日常生活費」で構成されます。

それぞれの費用は入居者の状況や施設の特徴によって異なり、負担額に幅があります。各費用の詳細は以下のとおりです。

介護サービス費

介護を受けるための基本的な費用で、要介護度が高いほど金額も高くなります。また、居室の種類によっても異なり、施設の人員体制やサービス内容に応じて加算が発生する場合があります。

食費

特養の食費には、1日3食分の費用が含まれています。外泊によって夕食を取らなかった場合でも、料金に変更はありません。しかし、入院や長期間の外泊など、事前に一定期間施設で食事を取らないことが決まっている場合は食事をストップでき、その分の食費は支払い不要です。

施設ごとにメニューや食材の選定に違いがあり、提供内容にも特色があります。また、食費の自己負担額は世帯収入によって上限が設けられています。

居住費

居住費は家賃に相当する費用です。居室の種類（ユニット型個室、多床室など）や世帯収入によって負担額が異なります。

日常生活費

日常生活費には、理美容費やレクリエーション費、嗜好品代などが含まれます。

クリーニング不要の洗濯にかかる費用や、尿取りパッドを含むおむつ代は施設が負担します。

条件を満たす方は「負担限度額認定制度」で費用負担を軽減できる

特養では、一定の所得・資産要件を満たす方を対象に「負担限度額認定制度」が設けられており、食費や居住費の自己負担額が軽減されます。

対象となるのは、原則として世帯全員が市町村民税非課税であり、預貯金などの資産が一定額以下の方です。世帯外に配偶者がいる場合は、その配偶者も市町村民税非課税であることが条件となります。

所得区分や本人・配偶者の資産状況などに応じて負担限度額は異なり、制度を利用するには市区町村への申請と認定が必要です。

関連記事：介護保険負担限度額認定証とは・取得条件や申請手続き

特養を利用するための手順

特養への入居を希望する場合は、まず条件に合う施設を探し、希望する施設へ申し込みます。入居までの一般的な流れは、以下のとおりです。
  1. 入居を希望する施設を探す
  2. 見学・相談を行う
  3. 入居申込書や必要書類を提出する
  4. 面談や心身の状況確認を受ける
  5. 施設で入居判定を受ける
  6. 空室が出たら入居日を調整し、契約する
特養への入居は、原則として申し込み順ではありません。要介護度や在宅介護の状況、家族の状況、入居の緊急性などを踏まえて優先順位が決まります。

施設によっては申し込みから入居まで待機期間が生じる場合もあるため、複数の施設を比較し、見学や相談、申し込みを進めておくとよいでしょう。

特養に関するQ＆A

特養について多くの方が疑問に思うポイントを解説します。

特養の施設選びのポイントは？

特養を選ぶ際には、施設の清潔感やスタッフの対応、設備の整備状況を確認することが大切です。特に、スタッフが利用者に対して明るく丁寧に接しているか、設備が整っていて安全性も考慮されているかを見学時にチェックするとよいでしょう。

また、入所する本人にとって居心地が良く、生活スタイルに合った施設かどうかを見極めることも重要です。

特養に早く入居する方法はある？

特養にできるだけ早く入居するための対策には、複数の施設に同時申し込みを行い、空きが出る可能性を高める方法があります。また、要介護度の変化や在宅介護の困難さを随時施設へ報告し、緊急性の高さをアピールすることもポイントです。

さらに、特養が提供するショートステイやデイサービスを利用することで、施設側に利用者の状況を把握してもらいやすくなります。こうした対策により、入居がスムーズになる可能性があるでしょう。

特養に入居できない場合はどうしたら良い？

特養に入居できない場合や待機期間が長い場合は、複数の特養に申し込むとともに、有料老人ホームなどのほかの介護施設を一時的に利用することも検討するとよいでしょう。

また、ショートステイやデイサービス、訪問介護などの在宅介護サービスを活用することで、家族の在宅介護の負担を軽減しながら待機期間を過ごすことも可能です。

特養への理解を深め、自分に合った施設選びに役立てよう


特養は、原則として常時介護が必要な要介護3以上の高齢者が、安心して暮らせる公的な介護施設です。費用負担は比較的少なく、24時間体制で介護を受けられます。

施設ごとに居室の種類や設備、職員体制、サービス内容は異なるため、入居後の生活をイメージしながら自分に合った施設を選ぶことが重要です。

また、入居の優先順位は、申し込み順ではなく要介護度や在宅介護の状況、緊急性などによって決まります。待機期間が生じる場合もあるため、複数の施設を比較し、早めに準備を進めることが大切です。

 
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久毛 希［作業療法士］

作業療法士として回復期病院や介護老人保健施設での臨床を経験後、リハビリテーション専門学校の専任教員や特別養護老人ホームでの機能訓練指導員の管理業務を歴任。現在はフリーランスのライター・ディレクターとして独立し、専門知識を活かした医療・介護系記事の執筆・編集・監修など幅広く手がけている。

資格：作業療法士・福祉用具プランナー・福祉住環境コーディネーター2級・認定心理士・薬機法・医療法規格協会 YMAA個人認証 取得
など

公開日：2026年9月16日

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