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「もし家族の介護が必要になったら、どのようなサービスを利用できるのか」「公的介護保険で利用できる介護サービスの種類がよくわからない」などの不安や疑問を感じている方も多いのではないでしょうか。
公的介護保険では、要支援・要介護の認定を受けると、訪問介護や施設入所など希望に応じて多様な介護サービスを利用できます。
この記事では、居宅サービス・施設サービス・地域密着型サービスの3つを中心に、公的介護保険で利用できる介護サービスの種類を一覧でご紹介するとともに、それぞれの特徴をわかりやすく解説します。
居宅サービス |
訪問 |
訪問介護、訪問入浴介護、訪問看護、訪問リハビリテーション、居宅療養管理指導 |
通い |
通所介護(デイサービス)、通所リハビリテーション(デイケア) |
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宿泊 |
短期入所生活介護(ショートステイ)、短期入所療養介護 |
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福祉用具・住宅改修 |
福祉用具貸与、特定福祉用具販売、住宅改修 |
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施設サービス |
介護老人福祉施設(特別養護老人ホーム) |
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介護老人保健施設(老健) |
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介護医療院 |
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特定施設入居者生活介護 |
介護付き有料老人ホーム、サービス付き高齢者向け住宅(有料老人ホーム) など |
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地域密着型サービス |
訪問 |
夜間対応型訪問介護、定期巡回・随時対応型訪問介護看護 |
通い |
認知症対応型通所介護、地域密着型通所介護 |
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訪問・通い・宿泊の組み合わせ |
小規模多機能型居宅介護、看護小規模多機能型居宅介護(複合型サービス) |
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施設入所 |
認知症対応型共同生活介護(グループホーム)、地域密着型特養、地域密着型特定施設入居者生活介護 |
訪問介護(ホームヘルプ) |
介護職員が自宅を訪問し、要介護者の入浴・排せつ・食事などの身体介護や掃除・洗濯・買い物などの生活援助を行う |
訪問入浴介護 |
専用の浴槽を使用し、要介護者の自宅での入浴を支援 |
訪問看護 |
看護師などが自宅を訪問し、要介護者の病状の観察や医師の指示による医療処置を提供 |
訪問リハビリテーション |
理学療法士などが自宅で要介護者の機能訓練を行い、身体機能の維持・改善をサポート |
居宅療養管理指導 |
医師・薬剤師・管理栄養士などが定期的に自宅を訪問し、要介護者の健康管理や服薬指導を行う |
通所介護(デイサービス) |
日中の数時間、要介護者が施設に通って食事・入浴・レクリエーション・機能訓練などを受ける |
通所リハビリテーション(デイケア) |
医師の指示に基づき、要介護者の機能回復や日常生活動作の訓練を目的に行われるサービスで、理学療法士・作業療法士などの専門職が支援する |
短期入所生活介護(ショートステイ) |
要介護者が施設に短期間宿泊して介護を受けるサービス |
短期入所療養介護 |
より医療的なニーズに対応した短期宿泊サービスで、医師や看護師の配置がある施設で提供される |
福祉用具貸与 |
介護ベッドや車いす、歩行器などをレンタルできる制度 |
特定福祉用具販売 |
排せつ用具や入浴用具など、衛生上の理由からレンタルではなく購入が望ましい用具を対象に、費用の一部が支給される |
住宅改修 |
手すりの設置・段差の解消・滑り防止床材の施工などを対象に、原則18万円を上限に工事費用の9割(一定所得以上は8割または7割)まで支給される |
夜間対応型訪問介護 |
夜間を中心に訪問介護員が自宅を訪問し、要介護者の排せつ介助や安否確認などを行う |
定期巡回・随時対応型訪問介護看護 |
1日複数回の定期訪問と、必要に応じて随時の訪問介護・訪問看護を行う24時間体制のサービス |
認知症対応型通所介護 |
認知症の高齢者が通える少人数制の施設で、専門的な対応による介護や機能訓練、レクリエーションなどを提供する |
地域密着型通所介護 |
定員18名以下の小規模なデイサービスで、要介護者が住み慣れた地域で日常生活を続けられるよう、個別ニーズに応じた介護や機能訓練、レクリエーションを提供 |
小規模多機能型居宅介護 |
訪問・通所・宿泊の3つのサービスを1つの事業所で提供する柔軟な支援 |
看護小規模多機能型居宅介護 |
上記の小規模多機能型に「訪問看護」が加わったサービスで、医療ニーズの高い方にも対応できる |
認知症対応型共同生活介護(グループホーム) |
認知症の高齢者が少人数で共同生活を送りながら、介護職員による支援を受ける施設 |
地域密着型介護老人福祉施設入所者生活介護(地域密着型特別養護老人ホーム) |
従来の特養と同様のサービスを、定員29人以下の小規模施設で提供する形態 |
公的介護保険では、自宅での生活を支える居宅サービス、入所者に介護や医療的ケアを提供する施設サービス、地域での生活に適した支援を行う地域密着型サービスの3つを軸に、さまざまな介護サービスを提供しています。
要介護度や生活環境、医療ニーズ、家族の介護体制などに応じて柔軟に選択できる仕組みとなっている点が特徴です。各サービスの特徴をあらかじめ把握しておくと、よりスムーズな利用が可能になります。将来の介護に備えるためにも、制度の内容を正しく理解し、自分や家族の状況に応じて上手に活用しましょう。
公開日:2025年9月10日